デジタル世界へのガイドブック、『ウェブの民、未来へ向かう -21世紀のメガトレンド・デジタル文化とは何か-』（中村重郎著 東京図書出版 定価￥1,500＋税）が刊行されました。
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100年に一度とも言われる新型コロナ・ウイルス(COVID-19)の感染が、21世紀世界の新たな脅威となりつつあります。
中国に端を発したこのパンデミック現象が、主要先進国・開発途上国の社会活動を大きく変貌させています。皮肉なことに、世界で最も科学技術の恩恵に浴していると思われていた米国社会は最悪の感染状況にあります。そして世界最強の軍事力を有する最先端国家でさえ、ウイルスという原始的で微細な敵に立ち向かう術をもたず、茫然自失しているのです。
都市封鎖や移動制限令が発令された世界中の主要都市では、感染防止のための”Stay Home “「自宅待機」が市民の守るべき大原則です。勿論、その結果として市民行動、経済活動は現代社会が過去に経験したことのない大きな制約の中に追い込まれ、この百年持続されてきた暗黙の社会パラダイムは機能せず、新たな社会概念の創造が強く求められています。これは伝統的な物質型社会のアキレス腱とでもいうべき弱点に他ならないのです。
しかし21世紀の人類は、前回20世紀初頭のパンデミック、スペイン風邪の流行時には存在しなかった新たな文明を手にしています。それがデジタルテクノロジーです。そして感染症という物質的な災害を克服する手段として、非物質的な情報社会特有の機能であるインターネットやウェブ技術を最大限に活用してこの難局を乗り切ろうと試み始めました。すでに多数の国や都市では、テレワークやウェブ会議の利用が急増し、SNSは地球規模の危機発生時の柔軟なコミュニケーション・ツールとしての価値を発揮しつつあります。
しかし物質型伝統社会からデジタル社会への移行に戸惑っていた国家や地域では、この非常時に際してデジタル・イノベーションの利点をスムースに活用できないことも露見しています。残念ながら日本社会もその一つです。人々の移動制約が顕著になる過程で再評価されたウェブ型ライフの拡大が望まれる中、日本のメディアは一斉に、デジタル社会化へ立ち遅れてきた日本社会の課題を報じ始めています。曰く、「ハンコ文化在宅勤務の壁」、「進まぬ遠隔授業、タブレットPC5.4人に一台」、「オンライン診療 普及に壁、規制改革・目に余る及び腰」など（以上 日本経済新聞記事より）、長年先遅れされてきた社会システムの本質的改革、そのためのインフラ整備、新規投資、人材育成などの課題が俎上に挙げられ始めたのです。
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筆者は企業のデジタル化推進の責任者として行動してきた長年の経験の中で、日本社会に最も欠けているのは社会人向けテクノロジー教育であるととらえてきました。学校教育の過程で学ぶことのなかった、しかし近代人として身に着けておくべき大切なテクノロジー、特にコンピュータ技術やデジタル・ツールなどの教育システムが十分ではないと分析してきました。その一助となることを願って、リカレント教育のテキストとしての「教科書」書物を世に送り出してきました。2017年に刊行された前著、「デジタル・ビッグバン、 驚異的ICT 進化のメカニズム」、そして昨年11月に刊行された第二作、「ウェブの民、未来へ向かう 21世紀のメガトレンドデジタル文化とは何か」です。
第 二作目となる本書は、地球上の数十億を超す人々の生活のすみずみにまで浸透した、コンピュータ処理を前提とする行動・思考様式、すなわち【デジタル文化】の本質を平易に解き明かそうとするものです。
本書を執筆した時点、および出版された昨年11月には、現在のようなパンデミックは全く想像の外でした。しかし、極端な物質的制約である移動の制限が現実となった今、本書で取り上げた「ウェブの民」の特徴である、「リアル/物質型環境と、デジタル/情報型環境の使い分け」の概念は、パンデミック渦中の現代人に大きなヒントを与えるものと確信します。中でも過去の多様なアナログ技術を基盤とする生活様式と、統合化されたデジタル・ライフの本質的な違いを理解することが多くの読者にとって、コロナ災禍を乗り越えるための何かの手助けとなることを切望します。
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２０１９年の現在、約４０憶人の「ウェブの民」が、スマートフォンという携帯型デジタルデバイスを身近におき、それを中心軸とするデジタルライフという行動様式、思考様式に移行しています。スマートフォンは人類の多様な行動を一元的に統合し、音楽、映像、コミュニケーション、ショッピング、マネー、ビジネス、経済活動、情報収集、記録・検索、機器の制御など、現代人の生活の中に広く、深く浸透しています。そういう行動様式をスティーブ・ジョブズは「デジタルライフ」と命名しました。それこそが、２１世紀の大潮流（メガトレンド）、「デジタル文化」の一面です。
２１世紀になってから地球に住む人々の中に、過去にはなかった感覚が生まれ始めています。デジタルテクノロジーが急速に進化する現代において、人々は自分が属する物理的、地理的共同体、つまり国家や地域とは異なる、新たな居住空間の存在を意識し始めました。それが、（デジタル）ウェブ空間という非物質的な世界です。
物理的な制約から解放された現代の人々は、地球上のどの場所にもネット経由で自由にかつ簡単にアクセスできます。リアルタイムで地球の裏側の現在の映像を見ることも可能になっています。それがウェブ空間の特徴です。
フェイスブックやツイッターなどのSNSは過去になかった新たな交友の場を提供し、直接会ったことのない人とコミュニケーションをもち、友人となることも可能です。またその中で何年も会うことがなかった古い友人と再会することもできます。
そしてそのような新しい生存環境は、既存の地理的、物質的な共同体の概念を拡張し、ウェブの世界を新たな生存空間としてとらえる社会観を生み出しました。つまり２０世紀まで物質的な世界の中でのみ暮らしてきた私たち人類は、ウェブ空間においても行動できることを発見し、その中で生まれる仮想的な共同体のメンバーとしての新しい意識を獲得したのです。そのようにして物質的空間と非物質的空間の両方を行き来する人々が「ウェブの民」です。この文章を読んでいるあなたも、間違いなく一人の「ウェブの民」なのです。
そしてデジタルテクノロジーの進化は個人の生活様式だけでなく、ビジネスや経済の分野においてもプラットフォームに象徴される、斬新な21世型経済パラダイムを創造しました。それも「デジタル文化」の別の一面です。
本書は、どのような経過をたどってデジタル文化が世界に浸透したのかを平易に説明します。アナログからデジタルへ社会パラダイムが大きく変化したその過程を理解すると、21世紀のデジタル社会がどのようにして形作られてきたのかを知ることになります。そしてデジタル文化を理解することは、未来社会の在り方をイメージすることにつながります。
本書の前半では、ＡＴＴベル研究所、ソニーそしてアップルなどが成し遂げた先駆的な活動の歴史をたどり、そういうイノベーションの蓄積こそが数十年前の人類から見た「未来」、すなわち21世紀の「現代」を築き上げたことを明確にします。
また本書の中盤ではＧＡＦＡ・ＢＡＴなどのプラットフォームが現代社会に及ぼす功罪を明確にするとともに、グローバリゼーションとデジタル文化がコインの表裏のような相関性を保ちながら、同時進行的に進展した経緯などに触れます。
そして最後の数章では、未来社会の一端を展望する視点から、ブロックチェーンを応用した「デジタル律」という未来型社会規範システムや、北欧の小国エストニアが着々と構築しつつある電子国家の現状などを紹介します。
社会学者ドラッカーはこう述べています。「未来は知りえない、しかし自ら創ることはできる。成功した人・企業はすべからく、自らの未来を自らの手で創ってきた」。
私たちが数十年前には予想もしなかった今日のスマートフォン社会、デジタル文化は、だれかが意図的に設計し、かつ実現したものです。それは２１世紀のメガトレンドとなって、この後も拡大し、加速するのはまずまちがいありません。
そして現在、この瞬間にも、いろいろな分野で、だれかが、どこかの企業が、どこかの国家が未来の設計図を描き始めており、もしかするとすでに未来を作り始めているかもしれないのです。
「ウェブの民」が向かう未来は少しずつ形を現し始めています。
目 次
まえがき
第一章 デジタルライフという生き方 （第一章 立ち読み用抜粋 【ここをクリック】 ）
第二章 デジタル文化とは何か （第二章 立ち読み用抜粋 【ここをクリック】 ）
第三章 プラットフォームの時代 （第三章 立ち読み用抜粋 【ここをクリック】 ）
第四章 デジタルの本質を理解する （第四章 立ち読み用抜粋 【ここをクリック】）
第五章 グローバリゼーションとデジタル文化 （第五章 立ち読み用抜粋 【ここをクリック】）
第六章 デジタル律とブロックチェーン（第六章 立ち読み用抜粋 【ここをクリック】）
第七章 未来を創る （第七章 立ち読み用抜粋 【ここをクリック】 ）
第八章 未来社会の課題 （第八章 立ち読み用抜粋 【ここをクリック】 ）
第九章 エストニアの挑戦ー未来の国家創りー （第九章 立ち読み用抜粋 【ここをクリック】 ）
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著者略歴
中村重郎（なかむらしげろう）
株式会社 デジタルプラネット 代表取締役
1953年 鹿児島県出身
ラ・サール高校から東京大学工学部大学院修士課程修了
1974年 日立造船
1986年 ㈱ニチメンデータシステム
1994年 ㈱ジョンソン・エンド・ジョンソン 情報システム部長
2001年 Johnson & Johnson (USA), Vice president, IT Operations in Asia-Pacific Region
2007年 ㈱ヤンセンファーマ 執行役員
2014年 独立行政法人 地域医療機能推進機構 理事（IT担当）
2017年より現職
著書 『デジタル・ビッグバン 驚異的IT進化のメカニズム』（日経メディカル開発 刊）